2日の東京外国為替市場ではドル・円相場が1ドル=138円台後半中心に一進一退の展開。米雇用統計を控えて様子見姿勢が広がる中、実需のドル買いや株高が支えとなった一方、米国の利上げ休止観測が上値を抑えた。
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バークレイズ証券の門田真一郎チーフ為替ストラテジストは「基本的にリスクオンは円安要因だが、ドル・円というよりはクロス円(ドル以外の通貨の対円相場)で、ドル・円はむしろ米金利低下に引っ張られている」と解説。「ドル・円はきのう落ちたので、少し揺り戻しが起きているが、雇用統計待ちで方向感はない」と話した。
米国では今週、金融当局発言をきっかけに利上げ休止観測が台頭。金利スワップ市場は6月の連邦公開市場委員会(FOMC)で政策金利が据え置かれる可能性を7割程度織り込んでいる。
米国の利上げ休止の可能性や債務上限法案の成立見通しを好感し、日本株や米株価指数先物は上昇。大和証券の石月幸雄シニア為替ストラテジストは、実需のドル需要や日本株上昇に伴う海外勢のヘッジの円売りで、ドル・円は一時139円台に乗せたが、ドル高基調自体は一巡した感があると指摘。「雇用統計が急激な強さを見せない限りは6月は利上げ見送りで、ほぼ予想通りなら若干ドル売りのイベントになる」と予想した。
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